オンラインポーカーで収入を得た場合に、稼いだ金額に対して税金を納める必要があるのかと疑問に思うでしょう。
オンラインポーカーで一定以上の金額を稼いだ場合には、税金を支払う必要が出てきます。
税金というと怖いと言うイメージがあるかもしれませんが、計算方法や確定申告の方法を理解しておけば不安になる必要はありません。
この記事を読んで、オンラインポーカーの税金のことについて、しっかりと理解しましょう。
オンラインポーカーで税金の支払いが必要となる理由
法律によって、オンラインポーカーにかかわらず、収入となるお金には税金がかかるためです。
これはあなたが会社で働いているかどうかに関係しません。ある一定以上の金額を稼いだ場合に税金の支払いが必要となります。
オンラインポーカーの収入は一時所得とみなされる
まず一時所得とは、どのようなものなのか国税局の説明を見てみましょう。
一時所得とは、営利を目的とする継続的行為から生じた所得以外の所得で、労務や役務の対価としての性質や資産の譲渡による対価としての性質を有しない一時の所得をいいます。
この所得には、次のようなものがあります。
(1) 懸賞や福引きの賞金品(業務に関して受けるものを除きます。)
(2) 競馬や競輪の払戻金
(3) 生命保険の一時金(業務に関して受けるものを除きます。)や損害保険の満期返戻金等
(4) 法人から贈与された金品(業務に関して受けるもの、継続的に受けるものは除きます。)
(5) 遺失物拾得者や埋蔵物発見者の受ける報労金等
具体例にオンラインポーカーの記載はありません。しかし、オンラインポーカーで得た賞金は「 (1) 懸賞や福引きの賞金品」または「(2) 競馬や競輪の払戻金」に該当すると考えられます。
つまり一時所得をもとにして、オンラインポーカーで得た収入に対して、支払う税金の計算を行わないといけないということです。
一時所得の計算方法
一時所得の金額は次のように計算を行います。
一時所得の金額 = 総収入金額 – 収入を得るために支出した金額 – 特別控除額(最高50万円)
ここで注意して欲しいのは、「収入を得るために支出した金額」です。これは、収入が発生した時のみの支出しか金額に入れることができません
一時所得の計算例
文字だけでは、どのように計算するのかわかりにくいでしょう。ここでは、具体的な例をもとに、オンラインポーカーで得た収入の一時所得の計算を解説します。
日付 | 参加費 | 賞金 | 収入 | 支出※ |
---|---|---|---|---|
1/10 | 10,000円 | 20,000円 | 10,000円 | 10,000円 |
4/20 | 20,000円 | 0円 | 0円 | 0円 |
7/30 | 5,000円 | 100,000円 | 95,000円 | 5,000円 |
10/15 | 50,000円 | 1,000,000円 | 950,000円 | 50,000円 |
12/25 | 500,000円 | 0円 | 0円 | 0円 |
合計 | 585,000円 | 1,120,000円 | 1,055,000円 | 65,000円 |
※収入を得るために支出した金額
上記の5つの日程でトーナメントに参加しました。ここで前述した「収入を得るために支出した金額」として、計算に利用できるのは「1/10」、「7/30」と「10/15」のトーナメントの参加費に限ります。
これが「収入を得るために支出した金額」という意味になります。
上記にトーナメントを収支を一時所得の計算にあてはめると次のような計算になります。
1,055,000(総収入金額) – 65,000円(収入を得るために支出した金額) – 特別控除額(最高50万円) = 490,000円(一時所得の金額)
極端な例ですが、収入を得るために支出した金額をトーナメントの賞金からトーナメントの参加費を引いた場合と大きく異なる場合がありますので注意してください。
課税対象の金額の計算方法
最終的に課税対象となる金額は次の計算式に基づいて行われます。
課税対象金額 = (一時所得の金額)/ 2 + その他の所得金額
オンラインポーカーで稼いだお金の確定申告の方法
どの期間に稼いだお金が納税対象になる?
確定申告が必要となる一時所得の計算を行うべき期間は、1月1日から12月31日までが対象となります。
もし、この期間に特別控除額の50万円を超えるような収入を出していそうなら、期間中の収支を計算して、確定申告の必要があるか確認を行いましょう。
いつからいつまでに確定申告を行う?
確定申告は、該当期間の翌年の2月16日から3月15日までに行う必要があります。
確定申告を行う際には、支払調書が必要になります。支払調書は、登録住所に届く場合と自身で要求をする必要がある場合があります。
指定期間内に間に合うようにできるだけ早めの行動を心がけましょう。